2022年度から不妊治療が保険適用となりましたがこれにより、何時でも安心して出産できるものではありません。不妊治療をすれば全て出産に繋がるものではないのです。「治療の成功率と年齢」｜不妊College (ferring.co.jp)によれば、次の記述がありますので引用します。
　一般的に、高齢になるほど不妊症の頻度が増えるだけでなく、不妊治療の成功率も下がってきます。その原因としては、年齢とともに卵子の数が減少し、卵子の質も低下するためと考えられています。卵子は、女性が生まれた時には既にできあがっており、新しく作られることはありません。そのため、加齢に伴ってその質が低下してしまうのです。
　卵子の質や卵巣機能は年齢とともに低下していくため、妊孕性（妊娠しやすさ）が低下していきます。卵巣がどのくらい妊孕性を保っているかを「卵巣予備能」といいます。卵巣予備能は、年齢だけで判断するのではなく、血液検査でAMH（アンチミューラリアンホルモン）などを測定することで評価します。高齢女性の不妊治療では、これらを考慮して早期に治療をステップアップし、治療成功の機会を逸しないようにすることが多いです。



　図4—14を見ると、不妊治療をして妊娠しても流産する率（紫の線）が高く、出産まで到達できる人は治療を受けた人の20％強（緑色の線）であり、40歳を過ぎるとそれが10％以下に低下しています。

　不妊治療をして出産できる確率｜不妊のこと｜妊娠・出産の正しい知識｜丘の上のお医者さん 女性と男性のクリニック (okanouenooisyasan.com)のやくしまる先生に聴こう！「妊娠・出産の正しい知識」には、不妊治療をして出産できる確立の図がありますので、引用します。
　図4—15は、体外受精をして出産に至る確率をあらわしています。45歳を過ぎれば、不妊治療を受けても分娩に至る率は0.6％であり、出産はほぼ絶望的です。出産には適齢期があり、30歳で不妊治療をしても分娩率は19.9％しかありません。
これらのデータから、若いうちに結婚して出産することが如何に大切か分かります。
図4—15　対外受精の不妊治療数・妊娠数と分娩率

　では、不妊治療の費用はいくら掛かるのでしょうか。WEB保健の教科書の「不妊治療の費用はどのくらい？治療法ごとの相場と助成金の制度」（2022年1月17日更新）によれば、図4—16の通りです。

　図4－16から、不妊治療は1回当たりの費用はそれほど高くなくとも、何回も繰り返し治療を受けるために結果としてかなり高額になることが見て取れます。

　国立社会保障・人口問題研究所の「第15回出生動向基本調査(2015年)」によれば、不妊の検査や治療を受けたことがあるカップルは15.6%にも及ぶとのことです。
　不妊が増えている主な原因として、産婦人科医・富岡美織氏は著書（『「2人」で知っておきたい 妊娠・出産・不妊のリアル』、ダイヤモンド社、2013年、157、158頁）の中で、

とまとめています。結婚し、出産し、子育てをしている女性が、継続してキャリアを充実させることができるように、各種制度や認識の変化が求められていると思われます。
　また高度不妊治療を実施した場合の費用に関しては、図4—17にあるように300万円以上かかった人が16.1%（約6人に1人）にのぼっているとのことです。

　以上に記したことは、若い男女にとって必ず知っておく必要があります。そこで現在の学校での性教育について調べると、安全な避妊・性感染と予防・妊娠に伴う体の変化・性器の仕組み・性的同意などについて教育しているようですが、結婚適齢期や出産適齢期の存在と、それを過ぎると不妊になることや遺伝子異常の子供の出生頻度など、晩婚の危険性に関しては、教えていないようです。
　少子化を防ぎ、健全な日本人の子孫を残すために、晩婚がもたらす弊害とその理由を正しく教育しなければなりません。この教育を追加する責務は文部科学省にあると思います。政治家の提議を待たずに文部科学省が関係機関と関係者を動員して、学習指導要領などの改訂を行い、早期に実施するように期待します。
　またテレビなどのメディアも、少子化を防ぐと共に、健全な日本の子孫を多く残すために、機会あるごとに、ここに記した晩婚の危険性と結婚・出産には適齢期があることを国民の間に広めるよう、期待します。